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以下のようなご提案が可能です
産業医・産業カウンセラー・産業保健師など、企業内の専門家がいるところは少なくないと思いますが、それにはメリット・デメリットがあります。メリットは身近に相談場所があることですが、それゆえに社員側からする と相談しにくい（人事担当者などと情報を共有されていると感じる）などです。同一組織内にあるからこそ客観的な判断ができないこともあります。外部機関との連携はうまくできるのか？ との心配もありますが、第三者機関に相談場所を設置するのは、それ以上のメリットがもたらされることもあります。現場のニーズに応じて幅広く対応いたしますので、ご予算などは気軽にお問い合わせください。
●人事担当の方へのコンサルテーション
社員の方の発達障害・うつ病・適応障害などによる休職と復職にかかる注意事項や、疾病理解の促進など。
●社員との個別面談
相談場所が企業内にないことは社員にとってメリットが大きいこともあります。契約内容によって頻度などは異なりますが、高い秘匿性（守秘義務）を守りながら、定期的なカウンセリングを行えます。
●社員研修
一定以上の基準の満たす企業には障害者雇用は義務となりました。発達障害の理解、その他、メンタルヘルス問題の理解は、現代の企業には積極的に求められる姿勢です。
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