子どもの「悩み」3タイプを学ぶ
2025年 オンラインセミナー開催のご案内
「悩み」には、実は原因によって質的な差があります。たとえば、発熱しているとします。原因はウィルス感染・細菌感染・炎症反応など、さまざまです。この原因を見定めないで解熱鎮痛剤だけを投与しても、本質的な解決には至らないのと同じで、「悩み」にも相応の「処方箋」があるのです。
これを本セミナーでは、対象を子どもに絞って解説していきます。
子どもは、大人ほどうまく自分を語れません。また、カウンセラーやケースワーカーに合わせて従ってもくれます。だからこそ、見落としてしまうものも多くあります。子どもへの関わりは、大人に対する関わりよりも難易度が高いのです。しかし、子どもの悩みを親子関係の評価という質的な側面を考慮していくと、関わりの指針もブレずに済むようになります。これがわかるようになるコツを学んでいきます。
皆さんのご参加を、お待ちしております。
講師 植原亮太
今後のオンラインセミナー開催予定
本年開催分は終了しました。2026年の開催案内をお待ちください。
当初の開催予定よりもお時間を頂戴していること申し訳ございません。ただいま、他の複数事業との調整に時間がかかっている状況です。開催日程の見通しがつき次第、改めてご案内させていただきます。
直前まで、お申し込みが可能です
「直前のお申し込みは、開始１時間まで受け付けております。その際のお支払いはクレジットカード決済のみの対応になっております。
ご参加いただいた方の感想を一部ご紹介します
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子どもの悩みを3タイプに分けることができるというのがとても新鮮でした。いま関わっているケースを分類したいと思います。
公認心理師・臨床心理士
参加資格
参加資格は守秘義務を守れる方で、資格や所属先の有無は問いません。
受講に必要な準備
「Zoom」を利用します
「Zoom」は、安全かつ無料で利用できるアプリです。事前に、ご視聴になる端末にインストールをお願いいたします。スマホ・PCともに利用できます。
レジュメは各自で印刷をお願いします
開催日の1週間ほど前に、使用するレジュメをPDFで送信します。印刷は各自お願いいたします。多いときで10〜20ページほどです。
通信状況にご注意ください
通信が不安定にならないよう万全を期していますが、受講されている方々の状況を個別には把握できませんので、通信速度や電波状況にはご注意ください（※有線での接続を推奨いたします）。
お申し込み手順
⑴お申し込み後、メールが２通届きます
❶参加申し込みフォーム送信直後に、info@shiomi-counseling.jp（汐見カウンセリングオフィス事務局）から申し込み受付メールが自動で送られてきます。このアドレスが受信拒否にならないよう、設定をお願いいたします。
❷その後、数時間〜2日以内に、同じアドレスからお支払い情報が記載されているメールが送られてきます。
（注）参加申し込みフォームを送信してから、しばらく経っても最初のメールが届かない場合、なんらかのエラー（迷惑メールに振り分けられている、入力したアドレスが間違っていた）が起きている可能性がございます。その際はお手数ですが、再度フォームを送信してください。フォームが無事に送信されてから、事務局がメールを手動で送っています。
⑵当日の1週間ほど前にリマインダーメールが届きます
このメールに、当日のURLと使用するレジュメが添付されています。各自、印刷するなどしてお手元にご準備ください（レジュメを使用しない場合は、配布がありません）。
当日の受講方法
まず、事務局から送られてきたURLを開いてください
❶Zoomを起動させます
事務局から送られてきたURLを開くとZoomが自動で起動します。端末によっては「許可」を求められることがありますので、許可してください。
❷お申し込み時と同じ氏名でご参加ください
アプリが起動すると名前を入力する画面になります。出欠の確認と部外者の視聴防止のため、お申し込み時と同じ姓名を入力してください（姓名を伏せておきたい方はニックネームなどでも構いませんが、その旨を事前にお知らせください）。
❸5分ほど前にはご参加ください
開始時刻の15分前から「入室」が可能です。Zoomを立ち上げて「ホストによってミーティングが開始されるのを待機しています」が表示されていれば、接続ができています。事務局がミーティングを開始すると、セミナー画面に切り替わります。混雑緩和のため、余裕を持ってご参加ください。
❹録音・録画はご遠慮ください
ご参加の方の顔や声が他の方にわからないよう、事務局側でビデオとマイクは「オフ」にさせていただきます。また、個人的にご利用いただく範囲内でも、録音・録画は禁止とさせていただきますので、ご理解のほどよろしくお願い申し上げます。
❺「研修費」名目でのご参加も可能です
行政機関や法人・会社の「研修費」名目でご参加なさる方は、別途お申し付けくだされば、請求書を発行いたします。これを受領してから、ご精算いただくことも可能です。宛名・宛先などは、お電話で直接お伝え願います。